日台若手交流会

愛媛県の松山南高校砥部分校が台湾研修旅行の成果報告をしました。
またこの台湾研修をきっかけに台北市立建国高中と新北市立鶯歌高級工商職業学校の2校と姉妹校になりました。

高校の修学旅行を通した日台交流は年々盛んになっています。工芸分野でも姉妹校になるなんて素晴らしいね！

・松山南高校　台湾の高校と姉妹提携

伝統から創造へ – お知らせ

　本校は「自らを律せよ」を校訓とし、１２６年の輝く歴史と伝統を誇る県下有数の進学校です。
　同窓生は優に３万人を超え、日本全国のみならず世界中で多くの同窓生が活躍しており、母校の充実・発展を願う気持ちや後輩たちへの期待と励ましは極めて大きいものがあります。
　日々の教育活動につきましては、今年度重点指導目標として「志高く、未来を切りひらく人材を育てる−国際的視野とキャリアデザイン能力の育成−」を掲げ、高いレベルでの文武両道を目指して、約１，１００名の全日制生徒諸君（普通･理数科）が活気に満ちた学校生活を送っています。
　特に、本校は平成１４年度に全国で最初に指定されたスーパーサイエンスハイスクール26校のうちの1校であり、その後平成17年度、22年度、さらに27年度に５か年の指定を受け、将来国際社会で活躍できる人材の育成という大きな目標に向かって、大学との連携や課題研究等をはじめ、特色ある授業を展開しています。 　
　また、本校は定時制課程（普通科）と砥部分校（デザイン科）を有しており、多くの生徒諸君がいろいろな「学び」にチャレンジしています。
　このＨＰによって本校の教育活動についてご理解いただくとともに、今後とも、地域社会に信頼され、愛される学校づくりに取り組んで参りますので、皆さまの本校に対する一層のご協力とご支援をよろしくお願いいたします。
Ehime Prefectural Matsuyama Minami High School has been designated as a Super Science High School (SSH) by Japan’s Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology since 2002. We have been researching and developing programs for science education in cooperation with universities and research institutes. We try to bring fascinating and inspiring science activities not only to our students but also to the local community. 　Each of our students does a great deal of individual research, and because of their strenuous effort, they have won prizes in various kinds of science fairs.

・修学旅行から読み解く日台交流

修学旅行から読み解く日台交流 | 加藤秀彦　公式サイト

日本と台湾の相互交流は年々盛んになっているが、特に高校生の修学旅行に注目したい。 （公財）全国修学旅行研究協会（全修協）の調査によると、修学旅行で台湾を訪れる日本人高校生は「公私立高等学校の海外修学旅行・海外研修／国別参加人数」のとおり急激な右肩上がりになっており、2015年には38,528人に達しNo.1になった。 さらに修学旅行で日本を訪れる外国人高校生に目を向けると、「公私立高等学校の訪日修学旅行(2015年)受入人数」のとおり4,012人が台湾人高校生だ。これは全体の74％にもなる。 ところで台湾の臺灣國際教育旅行聯盟が行った同様の調査だと、2015年の訪日台湾人高校生は9,391人だ。 日本の調査(4,012人)とは倍以上の開きがある。 この差は何を意味しているのか？ 全修協の調査は日本の教育委員会が把握している人数のみを根拠としている。 つまり教育委員会などの公的機関を通さずに訪日修学旅行を行う台湾の学校が半数近くあることを意味している。 その多くは民間団体を通して来日するのだろう。 筆者の主宰するに日台交流会にも台湾の高校から修学旅行の相談を受けることがある。 公的機関のみならず、様々なパイプで台湾人高校生の来日をサポートしているのだ。 人気の訪問先は長野、熊本、静岡。 少々意外な感じもするが、一般的な観光とは別に日本の原風景を求めていることが窺える。 都会だけでなく、地方においても日台の架け橋が出来るのは喜ばしいことだ。 まとめると ・日台相互の高校生修学旅行が盛んに行われている。 ・台湾の高校が日本へ修学旅行する際、公的機関以外にもパイプ役がいる。 ・台湾人高校生は都心部のみならず地方都市にまで足を運ぶ。 将来の日台交流は都心部のみならず地方にまで広がり、さらに多様性を増すことが期待できる。

・【SGHにおける高校生日台交流】お茶の水大学附属高校の事例

【SGHにおける高校生日台交流】お茶の水大学附属高校の事例 | 加藤秀彦　公式サイト

SGH（スーパーグローバルハイスクール）は2014年度から始まった制度である。 文科省の指定高校が現行の教育課程に寄らない授業を行うことができ、国からの資金援助もある。 SGHの目的は国際的に活躍できるグローバル・リーダーの育成だ。 このSGHを利用し、台湾との交流を進める高校も多い。 今回はその一例としてお茶の水大学附属高校の2016年度の台湾研修を紹介したい。 なおSGHプログラムは台湾研修のみならず、国際的視野を養うべく様々な活動を行っている。 お茶の水大学附属高校は2014年からSGHに指定され、「未来のグローバル・リーダー」としての資質や能力を養うための研修として台湾を訪れている。 2016年度は2年生30人が台湾研修に参加した。 事前学習として台湾の歴史・文化・地理や、二・二八事件と白色テロに関する特別講義を受けた。 また台湾の学生とディスカッションするため、外国人講師による英語や中国語の学習も行った。 訪台中のプログラムで特色的なのは台湾大学や北一女（台北市立第一女子高級中学）との英語ディスカッションだ。 台湾大学は台湾の最高学府であり、北一女も台湾トップの女子校だ。 ディスカッションはテーマごとに複数のグループに分かれ、活発な議論がなされた。 また北一女の生徒の自宅におけるホームステイも行われ、これが台湾研修で最高評価のプログラムになった。 日台の高校生同士が中身の濃い交流する機会を作った意味でも、この台湾研修は意味深い。 さらに二・二八記念館の参観や、老台北・蔡焜燦氏の弟で白色テロ受難者の蔡焜霖氏による講話「白色テロの体験から人権を考える」もプログラムに組み込まれた。 このような重要な台湾近代史を肌で感じることは、「台湾の親日」を理解する上でも重要だろう。 また将来の日台交流を担う高校生にとって貴重な経験になるのは間違いない。 お茶の水大学附属高校のSGHは2018年度までの期間限定制度である。 それ以降は資金面や教育課程の問題で同様の台湾研修を行うのは難しいかもしれない。 すでにSGHによる成果を次に繋げるべく、お茶の水大学附属高校は検討を始めている。 （公財）全国修学旅行研究協会によると、修学旅行で台湾を訪れる日本人高校生は2015年には38,528人に達した。 台湾は海外修学旅行の人気No1だ。

・修学旅行を通した日台交流における地方行政～長野県を例として～

修学旅行を通した日台交流における地方行政～長野県を例として～ | 加藤秀彦　公式サイト

修学旅行を通して高校生が日台交流する様子を次の2件の記事で明らかにした。 記事でも触れたが日本に修学旅行で来ている外国人高校生の内、約4分の3が台湾人である。 そして台湾人高校生は都心部のみならず長野、熊本、静岡のような地方都市にまで足を運ぶのだ。 今回は台湾からの修学旅行を受け入れる地方行政を、長野県を例に紹介する。 ・(2017年10月6日配信) 修学旅行から読み解く日台交流 ・(2017年11月3日配信)【SGHにおける高校生日台交流】お茶の水大学附属高校の事例 日本政府は観光立国推進閣僚会議の「観光ビジョン実現プログラム2017」の中で、訪日教育旅行（修学旅行）の活性化に言及している。 2020年までに6万人の訪日教育旅行生を受け入れるという具体的な数値目標もある。これは2013年の4万人の1.5倍である。 プログラムの中では「台湾をはじめとする訪日教育旅行に関心のある市場」との表現があり、日本政府が台湾を特に重視しているのが分かる。 また台北駐日経済文化代表処（駐日台湾大使館）が2016年に行った「台湾に関する意識調査」には、日本政府と台湾政府が相互理解を深めることを目的とする青少年交流事業についてのアンケートがある。 今後、修学旅行を特に促進すべきとした人は45.8%であり、スポーツの60.0%に次いで2番目に修学旅行の促進が求められている。 修学旅行の活性化は日本と台湾の共通の願いと言える。 10月6日配信記事で紹介したとおり、訪日外国人高校生の74%が台湾人である。 そして台湾人高校生の訪問先として一番人気は長野県である。 実に4人に1人が長野県を訪れている。 何故長野県なのか？ それは県をあげての活動の成果である。 訪日教育旅行には二つの側面がある。 それは「観光」と「教育」だ。 一般的に行政組織では観光部局と教育部局は別組織である。 訪日教育旅行を促進しようとしても、縦割り行政のため連携が上手くいかないのだ。 この問題を長野県は国際観光推進室がコーディネーターとなることで解決した。 英語や中国語が出来る職員を配置するほか、校長経験者も配属されている。 国際観光推進室が対外的な窓口になり、観光部局と教育部局に役割分担して全体をまとめているのだ。